その地区の住民の何パーセントが視聴したかを表す推定値である。視聴率には個人視聴率と世帯視聴率があるが、一般的に視聴率といえば世帯視聴率のことを指す。
視聴率の測定は基本的にモニター世帯に設置されるテレビに接続した専用の機器から得られるデータを基にしている。地域や調査内容によっては、日記式のアンケートによる調査を行っているものもある。
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視聴率は各局全体からの割合で測るものではない。たとえば、100世帯がテレビ視聴率計測の対象だったとして、その内1世帯がテレビをつけていたとする。しかし残りの99世帯がテレビを消していた状態の場合、つけていた1世帯が視聴していた番組の視聴率は100パーセントではなく1パーセントとなる。各局全体からの割合で測る場合、それぞれの局の視聴率を番組視聴占拠率と呼ぶ。
平均視聴率は毎分0秒のときの視聴率（瞬間視聴率）の平均で求められており、一番組中で最も高かった瞬間視聴率をマスコミ用語で瞬間最高視聴率として考慮することもある。
なお瞬間視聴率、瞬間最高視聴率という言葉はマスコミ用語で、「ビデオリサーチ」ではそれぞれ毎分視聴率、毎分視聴率の最高値という。
視聴率というものを調査する意義は、大きく分けて
各種番組の視聴率から、国民の関心の高さを探る
視聴率の移り変わりから社会の動きを知る
テレビの媒体力や広告効果のひとつの指標として提示することで、利用スポンサーに対して広告料をもらう根拠とできる といったものがある。
日本では2000年3月以降、「ビデオリサーチ」の調査結果がそのまま世帯視聴率となっている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は主要11地区（関東地区、関西地区、名古屋地区、札幌地区、仙台地区、福島地区、新潟地区、静岡地区、岡山香川地区、広島地区、北部九州地区）では毎日、その他の都市（青森地区、岩手地区、秋田地区、山形地区、富山地区、金沢地区、長野地区など）では毎月、月はじめ2週間の調査を行っている。標本数は関東地区、関西地区、名古屋地区が600、それ以外の地区は200である。ただし、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井県、山梨県、徳島県、佐賀県、宮崎県では機械式視聴率調査は行われていない。
また、衛星放送・一部の独立UHF局などは一括して「その他の局」という扱いとなり、個別の数字は公表されない[1]。また、録画による視聴（録画率）やパソコンによる視聴はカウントされていない。
一般に関東地区、関西地区、名古屋地区などでは15パーセントを超えるとヒット作と言われることが多く、逆に10パーセントを切ると視聴率が低迷していると言われることが多い。それは、テレビの総視聴率が最も高い時間帯である19時-22時で総視聴率は約70パーセント、それを単純に民放5局とNHK2局の合計局数で割ると10パーセントになることからである。
民間放送各社はこの数値が広告の営業活動に大きくかかわることから視聴率を重視している。近年では公共放送であるNHKも同様に重視している。
これまでの関東地区における最高視聴率は「ビデオリサーチ」が視聴率調査を開始した1962年12月3日以降では1963年12月31日の第14回NHK紅白歌合戦で記録した81.4パーセントであり（1961年-2000年に行われていた「ニールセン」による調査でも第14回NHK紅白歌合戦の89.8パーセントが最高）、「ビデオリサーチ」以前も含めた最高視聴率は1955年5月30日、日本テレビのボクシング中継・パスカル・ペレス対白井義男戦で記録した96.1パーセント（電通調べ）である。
視聴率を扱う文献は必ずしも多いわけではないが、松本清張の『渦』は、視聴率を取扱い、その権力批判的な側面が発揮された作品である。